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暮らしに「ゆとりなくなってきた」 日銀調査で回答増加

日銀が個人を対象に暮らし向きなどについて聞いたところ、「ゆとりがなくなってきた」という回答が増え、賃金が伸び悩む中、物価が上昇していることで多くの人が景気回復を実感できない現状がうかがえることが13日わかった。
日銀は全国の個人を対象に、3ヶ月ごとに景気の実感や暮らし向きを聞いている。今回は昨年11月から先月上旬までに2,200人あまりから回答を得た。
それによりますと、足もとの景気が1年前と比べて「良くなった」と答えた割合から「悪くなった」と答えた割合を引いた値は、マイナス11.9ポイントとなった。
「景気が悪くなった」と答えた人のほうが引き続き多くなっているが、マイナス幅は前回の調査より1.6ポイント縮小し、景気の受け止めは改善した。
一方、暮らし向きに「ゆとりが出てきた」と答えた割合から「ゆとりがなくなってきた」と答えた割合を引いた値は、マイナス33.7ポイントとなり、前回の調査より1.8ポイント悪化した。
景気の受け止めが改善したにもかかわらず、暮らし向きが悪化したことについて、日銀は「賃金が伸び悩む中、エネルギー価格の上昇などで物価がゆるやかに上がっていることが影響している」と見ていて、今年の春闘で賃上げの動きがどこまで広がるかを注視したいとしている。


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